🆕 世界時価総額ランキング　2025年>>>2040年　後編

「ものづくり（ハード）からコンテンツ（ソフト）へ」

東洋経済オンライン

池上彰が警告｢時代に乗り遅れた｣日本企業の末路 1989年の「世界時価総額ランキングトップ50」では、1位の日本電信電話（NTT）を筆頭に、日本企業が多くを占めていました。一方2024年には、トヨタ自動車がかろうじて39位に...

前編でお伝えした通り、
1989年の世界時価総額ランキングに、
日本の企業は32社、ランクインしていました。

しかしながら、
当時のランキングを考察すると、
日本政府の規制で守られていたことで、
時価総額が高くなっていた日本企業も多く、
銀行や電力会社などは真のランクインとは言えないかと。

そういう意味では、
実力通りのランクインは、
トヨタ、新日本製鐵（現、日本製鉄）の他、
日立、松下電器（現、、パナソニック）、東芝などの電機メーカー
といったところでしょうか。

日本が世界に誇っていた「ものづくり」の過程が、
この30年で大きく変化も進化もしました。
自動車は、ガソリン車からEV車へ、
アメリカのテスラ、中国のBYDなど、
品質やスタイルの良さで売れています。
電気自動車ということで、環境面も配慮されており、
全世界から支持されて、企業の価値である株価も上がっています。

かつての日本製品のクオリティの高さは、
世界中でスタンダードとなり、優越性がつかなくなりました。
またテスラ社などを例に挙げると、販売、メンテナンスが、
IT技術と結びつき、簡易化となり利便性も持つようになりました。

それでは、前編にもありましたGAFAMに追いつくことは、
日本の企業は、できるのでしょうか。

上記、池上　彰氏の記事のようなアニメや漫画、
ソニーがV字回復したような方法で乗り切れるのでしょうか。
いずれにしても、日本人の底力の見せ所ですね。
「ピンチこそ、最大のチャンスなり」

「国があなたのために何をしてくれるかを問うのではなく、あなたが国のために何ができるかを問うてほしい」

アメリカ第35代大統領、ジョン・F・ケネディの言葉で締めくくります。